色褪せつつあった3月FOMC議長会見。だが再度注視される事に。

今年初頭（1月5日記事）に、「特に製造業の指数が（米）連続的利上げをストップさせる」と明言していましたが、これは、米長期国債買取政策と原油価格、長期金利等と製造業関連指標の間に関連性がある事を認識していた為です。

あののち（1月5日以降）、出てくる製造業におけるマクロ指標は雪崩のように総崩れ状態となりました。酷い内容のものばかりで、これは事前に一定程度予測できていた、という事になります。1月時点では手探り状態でしたが、その後の統計結果で、中央銀行の拡張的政策と製造業統計との間に因果関係が存在する事に確信を抱きつつあります。

先日2月最後の営業日もシカゴPMI、ダラス連銀製造業活動指数と、製造業統計は総じて悪化、ドル円レートもなかなか上昇せず、長期金利も低下したままです。目先のレンジは110円－115円のボックス圏内といった状況で、トレンドが築けない一進一退の相場に変化はありません。

3月FOMCについてですが、2月に入ってからの停滞相場を受け、当初の関心の大きさが日を追うごとに減退していくのを感じていました。3月中旬にはサウジアラビア・ロシア・カタールを軸に再度、産油国の間で会合が開かれる見通しとなっており、増産凍結の期間が焦点となりそうな見通しで、どちらかといえばこちらの会合（産油国会合）の方が市場の注目を集めつつあります。

がしかし、先月最後になり、米国における個人所得や個人消費の統計が発表され、その中には大きなサプライズ的統計が隠れるように存在していました。この事により、3月FOMCへの注目が若干ではありますが、再度高まったとみています。

利上げ見送り、という見通しには変わりありませんが、議長記者会見の中で、利上げに関し、（当初考えられていたものよりも）何らかの強いメッセージが発せられる可能性が残された、という事になります。