■ eリサーチ&インベストメント
・業務内容:レポート発行・セミナーなどの実施
・株式市場・ドル円市場などマーケット概況の分析・情報発信。
2019年3月4日発売。
eリサーチ&インベストメント著作。(画像リンク)
先進国における中央銀行の金融政策と外為市場の相関性を解説した基本書。
SNS型金融不安と根強いインフレ懸念の中で米金融政策の実行は彷徨っており、これは今後も継続する様相。それは5月声明文とその後の議長会見に強く滲み出ていた。
結論としては、優先順位的にFRBはインフレ2%に強くコミットし、利上げをしていくということが大前提。しかし米国内における瞬間的な金融不安など、インフレ2%に向けてのFRBの行動指針に何らかのリスクが発生した場合には、柔軟に対応するというもの。
FRBは何としてでもインフレ2%を達成するということで、市場参加者の願望とは大きな隔たりがある、といえそうだ。
日本国内におけるベンダー等が「~を示唆」などの言葉を多用しているが、それらを冷静な視点でみるとポジショントークで溢れかえっており、機関ならびに個人投資家を困惑、または混乱させている。
本来であればそれら金融ベンダー等は市場参加者に客観的事実を認識させる、またはそれらをサポートする役割を担っているものの、立場を逆利用し自分たちの持っていきたい方向へと誘導している事が今回5月FOMCでも垣間見えた。
今回でいえば自身でFRB議長の会見を解釈する必要があり、一般投資家にとっては大変な状況にあるという事。情報を基に投資行動を起こすことから、情報自体が偏向していれば最早「人任せにできない」。そういう時代である。今回の会見はそれらのことを一層考えさせられる良い機会だった、ともいえそうだ。